当ＪＡブロッコリー部会連絡協議会は１０月２日、ＪＡ管内のブロッコリー圃場を巡回し、調査結果を元に検討会を行いました。昨年１１月に同協議会を設立以降、初めての開催です。当ＪＡの戦略品目の一つであるブロッコリーの計画生産、計画出荷、品質管理などについて意識を統一し、生産拡大を推進しようと同ＪＡ営農部が企画しました。

　当ＪＡ管内は、雲仙ブロッコリー部会を筆頭に生産者３００人が、秋冬作で２３０㌶を生産する西日本を代表する産地です。平成２９年度産では１７２２㌧だった出荷量も令和元年度産では３４５７㌧と、３年間で約２倍の伸びを見せています。今年２月には雲仙市吾妻町にある同ＪＡ総合集荷場に自動選果機を導入し、製氷機と連動することで品質の統一と適時出荷、さらに消費地までの品質保持能力をアピールしました。

　生産者が増え圃場も管内一円と広域になり今後に向けた期待が高まる一方で、生産者と職員らの意識の統一といったソフト面の充実についても、ますます重要な要素となってきました。２０年産ブロッコリーの出荷開始を控え、感染拡大対策を行いながら開催することを決めました。

　本多幸成会長ら部会代表者、島原振興局、ＪＡ全農ながさき、当ＪＡ営農指導員ら４０人が参加し、本多会長の圃場、育苗ハウスを皮切りに管内全域の圃場を巡回しました。営農部の林和昭次長は、「当ＪＡのブロッコリーの認知度は確実に向上している。本年度産ブロッコリーの有利販売のため、検討会の結果を会員皆様に伝え、シーズンに備えていただきたい」と述べました。